半年ぶり
低気圧の接近に伴い、体調がよろしくないので告知だけでごみんなさい。
およそ半年ぶりになりますが、6/12(土)の熊福@性的介助士検定 その5は
そろそろ佳境を迎えます。
そして、作業療法ジャーナル 2010年 05月号 学会・研修会印象記
アートミーツケア学会2009年度総会・大会 / 玉垣 努
に取り上げて頂きました。
おまけに、6月に発売される増刊号の原稿をいくつか拝見しました。楽しみです。
おしまい。
低気圧の接近に伴い、体調がよろしくないので告知だけでごみんなさい。
およそ半年ぶりになりますが、6/12(土)の熊福@性的介助士検定 その5は
そろそろ佳境を迎えます。
そして、作業療法ジャーナル 2010年 05月号 学会・研修会印象記
アートミーツケア学会2009年度総会・大会 / 玉垣 努
に取り上げて頂きました。
おまけに、6月に発売される増刊号の原稿をいくつか拝見しました。楽しみです。
おしまい。
朝(っていうか昼頃)、のこのこ起きてコーヒーとタバコ。
そして朝刊に目を通すのが1日の始まりですが、
頭がシャッキリするまでには暫くかかります。
しかし今日は違いました!
約20年前のサンタフェ@宮沢りえの衝撃には遠く及ばないものの
バレリーヌ@草刈民代の全面広告@朝日新聞には軽い衝撃。
コピーもさすがは幻冬舎。
「すべてをさらけ出さなければ、人を感動させることは、できない。」
眠気はすっ飛び、起きなくてもいいトコまでムクムクと、でした。
そんな余勢をかっていろいろ検索してみると
「視覚障害者のための「触って見る」3Dヌード写真集」とか
「車椅子のキャンペーンガールを英デパートが初起用」とか
欧米好きなトンカチ頭の人達をうならせる話題が続々です。
他にもまだあるんですが、大人の事情や渡世のしがらみなど
諸般の事情に鑑みてもうちょっと内緒にしておきます。
あー、ムクムクしたトコさらけ出したいよー!
そうそう。
そういえば、懸賞コンテストにご応募いただいた朝霧裕さんが
「車いすの歌姫」を出版されました。
おしまい。
「セックスボランティア」が映画化され、近々公開されるようです!
あっ、韓国で。
そういえば数年前、韓国在住の日本人女性から
「セックスボランティア」の映画化云々ってメールが来てたのを思い出した。
この映画の制作スタッフだったのだろうか?
アドレス帳ひっくり返して連絡してみよう。
で、PV(っていうか予告編)を見る限り、書籍のとは似つかなそうだな。
おしまい。
3月31日10時59分配信 毎日新聞
産総研の長谷川良平ニューロテクノロジー研究グループ長らは、人が何かを見つめると特定の脳波が強まることに着目。コンピューター画面で点滅する選択肢(イラストと文字)を見せながら脳波計で脳波を測る仕組みを作った。
外出先でも使えるよう、脳波計は縦5.5センチ、横3.3センチと名刺の半分程度で重さ24グラム。使う人の後頭部に装着し、画面上で選びたい選択肢を見つめて点滅回数を数えると、脳波がスイッチとなり選択肢を選べる。
選択肢は3段階で計512通り。第1段階は「飲食する」「移動する」「気持ち」など8分類あり、各分類に入るとさらに細かい選択肢が選べる。例えば「飲食する」→「飲み物」→「ウーロン茶」と選べば、画面上に現れたキャラクターが「ウーロン茶を飲みたいです」としゃべる。
体や言葉が不自由で意思疎通が難しい人は、パーキンソン病や筋萎縮(いしゅく)性側索硬化症(ALS)の患者だけで約14万人にのぼる。健常者10人で試験したところ、この装置で意思の6~9割を正しく読み取れた。今後、ALS患者の協力を得て精度を上げるという。【高木昭午】
3月31日12時11分配信 毎日新聞
3月31日15時11分配信 毎日新聞
3月31日15時17分配信 医療介護CBニュース
改正介護保険法施行法では、2000年4月に介護保険法が施行される前から市町村の措置で特別養護老人ホームに入所している人に対する利用料や居住費、食費の負担軽減措置を「当分の間」延長する。軽減措置は同日で期限を迎えていた。
また、本会議に先立って開かれた参院厚生労働委員会では、▽小規模事業所に対するスプリンクラーの設置費用の助成など、防災体制の強化・拡充を図り、軽費老人ホームについても早急に実態を点検し、防災体制を講じる▽特養入所待機者を解消するため、現在実施している交付金事業などに加え、さらなる施設整備に対する助成、既存施設の転用など、あらゆる政策手段を駆使した措置を検討する―の2項目の付帯決議を行った。
3月31日15時52分配信 毎日新聞
3月31日17時18分配信 毎日新聞
3月31日17時55分配信 医療介護CBニュース
合格率は50.2%で、前回より1.8ポイント低かった。合格者の男女比率は男性が20.8%、女性が79.2%。受験資格別では、老人福祉施設の介護職員などが47.8%で最も多く、以下は訪問介護員が22.4%、介護老人保健施設の介護職員が9.7%など。
今後、合格者の9割以上が新規登録し、国内の介護福祉士登録者は88万人以上になる見通し。
試験関係者は「受験者数がピークに達して過去2回は減少したが、12年度から受験資格として600時間以上の養成課程が義務付けられる試験制度に変わるため、“駆け込み受験者”が多かったのではないか」と話している。
3月31日22時41分配信 医療介護CBニュース
要望書では、公費負担を6割に引き上げる財源構成の見直しのほか、介護予防事業を介護保険と切り離し、新たに公費で賄うべきとした。また、介護従事者の労働意欲を向上させるため、介護事業所の人員配置基準を見直すとともに、給与水準も介護労働者の平均年収が、全産業平均と同じ年収450万円、非常勤では時給1800円とすべきとしている。また、初任給も最低240万円を保証すべきとした。さらに、現行の「地域区分」と「地域係数」が地域ごとの物価を反映できていないとして、抜本的な見直しを求めている。
サービス面では、「生活援助」と「身体介護」に区分される訪問介護の介護報酬を「訪問介護」に一元化すべきと主張。福祉用具の利用状況確認と用具点検の義務化のほか、医療と介護の連携を促進する法整備が必要としている。
要介護認定については、現行の7区分を3区分(軽度、中度、重度)に簡略化する。地域包括支援センターについては、介護予防業務を切り離し、「総合相談窓口」「ケアマネジャー支援」「地域のネットワークづくり」などの機能に特化すべきとしている。
このほか、市町村の実情にあった認知症高齢者への対応施策、地域での高齢者福祉の再構築などの必要性も指摘している。
1000万人の輪の樋口恵子共同代表は要望提出後に同省内で記者会見し、「新政権発足から約半年経っても介護政策が見えてこない。早くはっきりしてもらいたい」と述べた。
3月30日7時56分配信 産経新聞
同局の説明では、ア社は平成20年度の調査対象23件のうち2件について、実際に調査しないまま虚偽の結果を報告。別の3件では、定められた調査手数料を徴収しなかった。ア社の担当者は「忙しくて調整がつかないまま放置した」などと話しているという。
介護サービス情報公表制度は、各介護事業所が公開している情報が適切かどうかを調査機関が確認する制度で、介護保険法で義務付けられている。
3月30日10時41分配信 医療介護CBニュース
静岡県の調べによると、同社は介護サービス事業所を訪問せずに虚偽の報告をしたり、訪問したものの手数料を徴収しないことがあったりしたことなどから、「管理がずさん」(静岡県)と判断。介護保険法に基づく行政処分としては、指定調査機関の取り消し、事業の停止に次いで重い改善命令を出した。
静岡県は同社に原因調査と再発防止策の策定、社員教育の計画を4月30日までに報告するよう求めている。
同社では「管理面に不具合があったため、このような事態となった。即座に再発防止策を立て、実施する。関係者各位には大変申し訳ないと思っている」(広報担当)と話している。
3月30日11時33分配信 毎日新聞
3月30日12時29分配信 毎日新聞
3月30日12時54分配信 毎日新聞
3月30日15時14分配信 毎日新聞
3月30日15時23分配信 毎日新聞
3月30日17時20分配信 毎日新聞
3月30日23時12分配信 医療介護CBニュース
この日は、「司法手続き」「障害児支援」「医療」についての議論が行われたが、医療ではまず、精神障害者の医療体制や権利などが俎上に上った。
精神福祉保健法と異なり、一般の医療を規定する医療法では、精神病患者を精神病室でない病室に入院させないこと(医療法施行規則10条)とされ、精神障害者は一般医療のサービスを享受できていないとの指摘があることから、同会議の東俊裕室長からの精神医療を一般医療法に包摂して精神保健福祉法を見直すべきかどうかとの問い掛けに対し、構成員のほとんどが見直すべきとの意見を示した。
また、精神科では医師数、看護師数が一般医療よりも少ない配置でよいとする「精神科特例」についても、廃止すべきとの意見が多かった。
このほか、精神病院の入院患者のうち7万人ほどが「社会的入院」とされていることについて構成員からは、厚生労働省は2005年に「社会的入院」を10年以内に解消するとの目標を示したが、5年たってもほとんど進捗していないとの指摘があった。
重度障害者などの在宅生活では、介助者などが提供できる行為が制限されており、家族の介護負担が重く、社会参加も極度に制限されているのではないかとの指摘があることに対し、構成員の多くが、研修を行った上で介助者の医療的ケアの範囲を拡大することが必要とした。
このほか、重度障害児の在宅移行や障害者の受診拒否、自立支援医療における医療費などの問題点が挙げられた。
意見交換では、尾上浩二構成員(障害者インターナショナル日本会議事務局長)は、障害者が地域生活に移行するには医療的ケアが得られるか、その本人の介護の方法をよく知っている介護者による介護が得られるかどうかが、大きな問題と指摘した。
また、大濱眞構成員(全国脊髄損傷者連合会副理事長)は、医療行為の範囲を決めるよりも、地域で暮らすにはこのような医療が必要で、介助の人がそれをやるためにはどのような条件が必要なのかといった基準から決める「逆転の発想」が必要ではないかと提案した。
さらに、新谷友良構成員(全日本難聴者・中途失聴者団体連合会常務理事)は、一般の医療と障害者の固有の医療のどこが違うのかを議論すべきではないかと指摘したほか、障害者に提供する医療、福祉、介護の各制度の関連性についても議論が必要とした。